メディカルヘアサロン・巣鴨・西巣鴨の美容室ヴァンテアン

『市販型を大胆予想 新型フェアレディZ 発売は２０２１年末 価格は４５０万円から』

6代目 Ｚ３４型系から１２年たってのモデルチェンジにしてはショボ過ぎ。

『ＮＩＳＳＡＮ　ＦＡＩＲＬＡＤＹ　Ｚ』

初代のZは２Ｌモデルだったが、輸出車はポルシェシンクロの５速ＭＴが組み合わされたスケールアップ版の２４０ＺＬ型エンジンの中でもっとも素性が良いと言われたＬ２４型ユニットだった。

『1969年（昭和44年）10月18日 発表
第16回東京モーターショー(10月24日）開幕での初公開に先駆け、10月18日に発表され、11月より販売が開始された。
日本国内では「Ｚ」「Ｚ-Ｌ」「Ｚ４３２」の3グレードが発売された。 「Ｚ」「Ｚ-Ｌ」はＳＵツインキャブレターを装備したＳＯＨＣのＬ２０型エンジンを搭載。Ｚはベースモデルで４速ＭＴ。Ｚ-Ｌは５速ＭＴを搭載し、ＡＭラジオ付きカーステレオ、助手席フットレスト、リクライニングシートなどの装備を充実させたモデル。 Ｚ４３２は旧プリンスで開発したソレックス３キャブを装備したＤＯＨＣのＳ２０型を搭載した高性能バージョン。 「４３２」のネーミングは、「４バルブ・３キャブレター・２カムシャフト」の意であり、搭載されるＳ２０型エンジンの構造に由来する。 また、競技用ベース車両として公道走行不可（のちにナンバー取得できるようになった）の「Ｚ４３２Ｒ」も用意された。アメリカとイギリスでは２.４ＬのＬ２４型エンジンを搭載した「ダットサン２４０Ｚ」（ＨＬＳ３０ / ＨＳ３０型）を発売。』

Wikipediaより

２４０ZGはサーキットでは抜群の速さを見せつけ、多くのレースでライバルを圧倒していた。

特に雨天での強さは抜きんでていて、当時『雨のフェアレディ』と呼ばれていた。

更にZ４３２の「４バルブ・３キャブレター・２カムシャフト」エンジンは当時のスカイラインGT-Rと同じエンジンである。

フェアレディＺは世界一売れたスポーツカーだった！

こうしてZの歴史を見てみると、日産に勢いがあったのは８０年代まで。 

現在ではポルシェを上回るポテンシャルを持つＮＩＳＳＡＮのGT-R（R35型）。

ならばフェアレディZはGT-Rと同性能であり続けて欲しかった。

しかしながら最早日産にはその力は無し。

コロナ＝COVIT-19が齎したものについて述べてみます。

世界に比べ日本はコロナに上手く対応しているようです。
しかしながら経済への打撃は深刻で、ＧＤＰ１０％減の見通しです。

『パソナの淡路島移転、高まる地元期待　南部氏の本気度は』
https://www.asahi.com/articles/ASN9V4251N9CPIHB005.html

『リモートワーク導入企業44社まとめ【正社員の求人情報も】』
https://www.remotework-labo.jp/2018/07/remote_company/

コロナをきっかけに企業の本社機能の移転や規模縮小が加速するようです。
今後５年間で都心部のオフィス需要は半減するだろうと言われています。
公共交通機関もコロナ以前への経営の回復が見込めません。
コロナ終息に懐疑的な意見がある中で、鉄道業界は駅の無人化を推し進め人更なる員削減を行います。
飲食店、エンターテイメント系、アミューズメントパークやスポーツ関係も入場者制限を行い続けます。
値上げは致し方なしでしょう。

皮肉にもコロナによって都心部への一極集中や労働生産性の低下、そしてデフレが改善されるのです。
コロナは日銀総裁や経団連、同友会よりも優秀なのかもしれません。

経済について考えてみましょう。
経済の先行き不安が強いのにも拘わらず株価は堅調です。
要因は各国の金融緩和政策です。
世界中にお金が溢れそれが株式や債券、不動産に流れるからです。
金融緩和は不自然な株価の下支えをしているわけです。
特に日本にその傾向が強いようです。

安部政権は『経済の三本の矢』を公約に掲げました。
金融緩和、積極的財政支出、規制緩和の三本です。
民主党時代のデフレと行き過ぎたる円高にブレーキがかかり、有効求人倍率も劇的に改善されました。

但し発足時は良かったのですが何故か途中から財政支出が止まります。
平成２４年建設公債発行額は１１.４兆円あつたのですが、以降特別公債も含めた公債発行額は下降します。

『⼀般会計における歳出・歳⼊の状況』

上の図で棒グラフの青い部分が建設国債の推移です。
平成２１年をピークに減少傾向です。
平成２１年の首相は麻生さんです。
リーマンショックでのエコカー減税や定額給付金などの金融政策が記憶に残っています。
但し、前の福田康夫内閣に続き税収は減少し続け、経済においては失政でした。
グラフで分かる通り、アベノミクス『経済の三本の矢』は後半には停止状態になってしまいました。
麻生政権の失政をちらつかせ「公債発行増額をしても景気は上向かなかった！」
という財務省のロジックに敗れたのでしょう。

為替において、直近5年で円は対米ドルレートで１１０円前後に落ち着いています。
円の為替レートでの安定で注目すべき点は、世界に先駆けた日本の超低金利政策です。
つまり質的緩和。
多くの投資家は最も金利の低い円で借金をし、他国の高利回りの株や債券に投資します。
『円キャリートレード』というやつです。
世の中の有事の際には投資の引き上げが起こります。
つまり円借入金返済の為、円が買われ円高基調になるのです。
常に円買い傾向です。有事のドル高は過去の物です。
なので円は暴落しません。
日本経済が弱含み基調なので円安要因なのですが、日銀のマイナス金利政策が円の対米ドル１１０円前後で落ち着かせている様です。
なので為替が安定している故に、コロナショック下の経済状況においても企業には悲壮感が無いのでしょう。
ただ銀行はたまったもんではありません。
低金利はともかくもマイナス金利は無い。

高金利時代は預金利息で潤うことが可能でしたが、成長分野が少ない成熟した先進国では経済成長の為の低金利政策は当然のことです。
なのでハイパーインフレーションを警戒する方がいますが、戦争でも起こらない以外はあり得ません。
年金生活者も頭を使って資産運用しなさい、働きなさいという事でしょう。

ではなぜ金融緩和にも拘わらず可処分所得が増えないのか？
経済政策には金融緩和と財政支出の両輪でないと資金は株式や債券に回ってしまい市場にお金は流れません

。つまり民間に流れない。
特に量的金融緩和が重要です。
安部政権は発足当初は量的緩和を増やしましたが後半は完全に減らしています。
なので市場経済が上向かないので民間企業がお金を回せない。
結果結果給与が上がらない。
つまり、更なる金融緩和をしても過円安にはならないのであれば、質的緩和だけではなく量的緩和も行い、積極的財政支出が望ましい。
それにより債券市場から一般市場にお金が流れ、株価と実体経済は近くなります。
それが経済成長に繋がり給与上昇に繋がる筈です。
つまり企業活動を活発にし、有効求人倍率を上げ現金給与を増やさないと経済は上向かない！ということです。

主要国名目GDPのIMF予想を含むグラフです。
米中には遠く及ばず。
成長率はドイツ以下。

全く話にならん感。

この３０年間で解ったのはチマチマしたお金のバラマキは経済対策に有効ではない！という事です。
国は量的緩和と積極的財政支出に舵を切るべきです。
近年の自然災害で国内インフラの脆弱性が顕わになったのだから、先ずは公共事業を増やすべきではないでしょうか？
それと保健所や役所、更には教育現場はパンク状態です。
失業者対策として教員や公共窓口などの公務員の増員も行うべきです。

最後に財務省は一度解体した方が良い。

個別の方の髪やお肌、頭皮のお悩みにもアドバイスいたします。

『ソニーが金融事業を丸ごと取り込む3つの狙い
4000億円を投じて上場子会社を完全子会社化』
https://toyokeizai.net/articles/amp/351392
吉田憲一郎社長が「自社の技術と金融事業の融合を加速」を述べています。

『ソニーに金融機関(ソニー生命)をもたらした故盛田昭夫の執念 (1)』
https://www.zaikei.co.jp/article/20180903/463597.html
創業当時から金融業をはじめとする企業グループを作り上げるという決意が書かれています。
1970年代前半（昭和40年代終盤）に入り盛田をリーダーに、ソニーの社内に「銀行設立プロジェクトチーム」が発足している。
1987年9月1日。ソニー・プルコという生命保険会社が日本に誕生しました。ソニー生命の前身です。
ソニーに対する融資の面からも、最終的には盛田さんは銀行を作りたかったのでしょう。
　
『ソニー盛田昭夫が警告した「10分先しか見ない金融業の危険さ」』
https://diamond.jp/articles/-/239671
この記事の中で1991年の盛田昭夫さんのインタビューが書かれています。
興味深いのは盛田さんはこの頃金融事業を手放したかったのです。
この中で盛田さんが金融業と製造業について「自分たちの10年と彼らの10分間の違いは「あまりにもひど過ぎる」と語っています。
確かに盛田さんがバブルを通して製造業としての姿勢を再認識し、結果金融業に愛想をつかし始めていあたのは事実であろう。
ただ当時の私の記憶にあるのは、あるエコノミストが言っていた金融業のリスクである。
「金融業の事業規模が大きくなるにつれリスクが高まってきた。

ある意味マネーゲームであり、つまりグループ内の金融業の破綻はソニーの本体を揺らがしかねない！」
つまり金融は諸刃の剣という事です。

３０年を過ぎて世界はグローバル化が進みました。
GAFAは今は金融業を持っていません。
しかしながらアマゾンは２０２５年に銀行を設立する動きがあります。
Appleもクレジットカード「アップルカード」を皮切りに金融業に乗り出します。

『ソニー盛田昭夫が警告した「10分先しか見ない金融業の危険さ」』なかで

「米ウォールストリートのディーリングルームで目の当たりにした風景として、「10分先」を見ながら巨額の金を動かしているさまと、10年先を見据えて開発した技術を、新製品に応用するまでに10年、さらに商業ベースに乗せるまで10年……というメーカーの事業構造とを比較し、自分たちの10年と彼らの10分間の違いは「あまりにもひど過ぎる」と語っている。」
という言葉の結論がどうなのかは今の私には解らない。
ただ言えるのは近代社会の税制は公平ではないだろう。

特に金融とプラットフォーマーにおいては優遇されすぎであろう。

ただ私が願うのは日本のエレクトロニクス産業の復活です。

Huaweiの選択肢から解放してください。

香港に行けません。

成人式前撮りのお支度をさせて頂きました。

本人は盛髪orくるりんぱの希望だったようですが、お母様のご希望でオーソドックスなまとめ髪スタイルにしました。

　

　

メークはご自分でなさってきました。

本人がハマっている『韓流メーク』です。

フィニッシュパウダーが足らなかった（化粧崩れしやすい）のでラメパウダーで上乗せし、アイブロウはラインを少し修正しました。

やっぱりオーソドックスなまとめ髪の方が良い！

着物はお母様が成人式の時に作ったものをお召しになりました。

くるりんぱは面の綺麗さが無いし、森上はアクセサリーが限られる。

お母様の振り袖姿です。（うん十年前！（笑））

友人の結婚式に受付を頼まれ、椿山荘で撮ったものだそうです。

支度は私の実家の美容室で。

このお嬢様、法学部の大学２年生です。

今年度１度も対面授業は無く、後期もリモート授業決定だそうです。

今朝も大学の授業の現状を報道番組でやっていましたが、後期事実上のオンライン授業は全ての講義の８５％以上だそうです

しかしながら大学は通常通りの施設維持費を学生に課します。

対面授業を行わなくてもキャンパスや事務員等の施設維持費は掛かる等大学側に言い分はあるでしょうが、民間企業では通用しないでしょう。

橋下徹さんが「みんなで消費者団体に訴えれば良いんですよ！」と言っていましたが、大学生を持つ親なら思わず賛同するでしょう。

単位取得だけを考えればオンライン授業は問題ないでしょう。

しかしながら４年間という限られた時間の中で人間育成の基となる大学生活においての貴重な体験の機会が奪われてしまうのです。

「皆と対面授業をやらないと自分の位置が理解できない」

「友達もできないのでコミュニケーションが出来ない」

「この１年間は空白以外の何物でもない」

など学生は困惑し、悲鳴を上げています。

日本の大学の質が問われている今、大学当局の現在の姿勢は余りにも無策といわざろう得ない。

教育機関であるのにも拘わらずに。

大学でのコロナの教室内での感染率は２０％位だと言われています。

感染場所の多くは部活や学食だと言われている。

そこに検温などの最大の注意を払えば対面授業は可能でしょう。

９月から小中高校は通常の授業に戻っています。

何故大学だけがオンライン授業なんでしょう？おかしくないですか？

大学教授に御高齢の方が多いのでその辺のことに配慮してなのでしょうか？

ある意味談合ですか？と訝しく思ってしまわざろう得ない。

この辺に日本の大学という教育機関の問題点があるのではないでしょうか？

萩生田文部大臣、意見を聞きたい。

何度も言いますが『９月から小中高校は通常の授業』です。

それと年明け成人式式典はどうなるんでしょう？

各市町村は１０月中に詳細を発表する様な動きの様ですが。

美容組合は何のコメントも出していません。

相変わらずですね。

個別の方の髪やお肌、頭皮のお悩みにもアドバイスいたします。

今後は理美容においての事柄ならびに毛髪科学については西巣鴨本店ニュースに書かせていただきます。

今年の夏は日航ジャンボ機墜落事故から３５年でした。

気になる記事があったので書いてみました。

『「JAL123」騒動が映す月日の流れと揺らぐ働く意義』

『JALなどの航空業界だけではなく、いかなる業種においても、「なぜ、何のために、自分がここにいるのか？」という信念が熟成されなければ、不幸な事故は起こるし、自分自身の職務満足感が満たされることもない。

それは「現場の力」が失われていくことでもある。 　
そういった先輩と後輩が、上司と部下が関わる機会が、今後ますますなくなってしまうのではないか？

その転換期に今私たちはいるのではないか？そう、思えてならない。

既に「働き方」「働かせ方」の羅針盤は、「効率化」の方向に加速し、「クオリティー・タイム＝質の高い時間」が重視され、

「クオンティティー・タイム＝量を伴う時間」は淘汰されていく可能性が高まっている。

コストパフォーマンスを最適化することは、「仕事・家庭・健康」という幸せの3つのボールを回し続けるためには必要だろう。 　しかし、生産性や効率化とは一見無縁な無駄話や無駄な関わりでしか、育まれないものがある。

現場に必要な知識のかなりの部分は体系化するのが難しく、暗黙知のままにとどまり、人々の中に体現され、

日常の業務や仕事のなかに現れ、引き継がれていくものだ。

極論を言えば、「職務満足感」という言葉さえ通じない時代がきてしまうかもしれないという危機感を抱いているのである。』
という件があるが正に的を得ていると思う。

労働者を過度に保護する社会に不安を感じる。
確かに過労死の問題は見過ごせないが、失業保険の不正受給や行き過ぎたる未払い賃金請求。

労働者の甘やかしになりかねない働き方改革。
今の日本の休日数は世界の中でもかなり多い方です。

国は有給休暇消化率を高める方向に向かっています。

しかしながら有給休暇消化率 １００％になると南米やギリシャ並みの労働時間になってしまう。

これらはデフォルト国家。

多くの経済学者が日本もデフォルト国家に陥る危険性を指摘しています。

８０年代後半、日本の一人当たりのGDPはアメリカを抜き世界トップになりました。

円は世界最強通貨になり、東京の土地でアメリカ全土が買えると言われました。

多くのアメリカの不動産や企業が日本企業によって買収されました。
またモータースポーツにおいても多くの日本企業がオーナー＆スポンサー企業として参戦していた。

７０年代から始まったアメリカの凋落も原因なのですが。

９１年のバブル崩壊以降、政府は経済対策の一環として休日を増やし労働者の手厚すぎるくらいの保護政策を推進します。

また外国資本の積極的受け入れ政策を取ったため、日本企業の株主配当金は欧米並み企業になります。

それは企業の優先順位は労働者より株主となり、労働者は自身の能力以上の厚遇に甘えるような環境を生み出しました。

結果、あまりにもロイヤリティというものを無視しすぎている現代社会に繋がったのです。

何か間違っている気がする。

ところで記事の中に

『1985年、8月12日18時56分の瞬間を経験していると、あのとき「自分が〇〇にいた」という記憶と結びついているので記憶の箱から決して消えることはない。』

とあるが、まさに私もその一人でです。

その時私は夏休みで友人達と共に鴨川の民宿にいました。

夕食を終え部屋でくつろいでいるとテレビがニュース速報に切り替わり、日航機消息不明のテロップが流れ緊急特番に。

翌朝事故現場からの各局一斉中継。

未だに鮮明に覚えています。

520名の死者で検視作業等大変だったようです。

棺桶も全国から集めなければ間に合わなかったと後に解りました。

遺体の検視兼安置所となった旧藤岡市民体育館では心霊現象と悪臭が取れないため、事故後取り壊されました。

自衛隊による誤爆説など陰謀論が囁かれていましたが、原因は修理ミスによる隔壁の破壊で間違いないようです。

日本航空は遺族に賠償はしたものの、裁判や原因究明には動きませんでした。

要するにアメリカに対してつまらぬ詮索と追及をするな！という国家圧力しょう。

映画『沈まぬ太陽』（原作山崎豊子）と『クライマーズハイ』(原作横山秀夫)、小説と共にお勧めです。

２８日金曜日、安部首相が辞意表明しました。

批判される事も多かった安倍内閣ですが、病気のことまで批判されるのは気の毒に感じます。
病気を批判する野党には「ツッコミどころはそこじゃ無いだろ？」と言いたい。

別に安部シンパではないが完全失業率、有効求人倍率に関しては評価に値する。
アベノミクス効果で行き過ぎたる円高とデフレにブレーキがかかり、完全失業率、有効求人倍率はできて気に改善されたのは事実である。

『完全失業率、有効求人倍率』
https://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/timeseries/pdf/g0301.pdf

私は９０年に独立してサロンをオープンしました。
当時近くに東京外語大学と大正大学があり、多くの学生さんにご利用いただいていました。
そして学生さんたちの就職活動を間近で見てきました。

８８年度の富士通ＳＥ採用者数は２０００人だった。

９１年後半、バブルはピークアウトした。
東京外語大学の学生の多くの就職先は商社、マスコミ、ＮＴＴ、金融などの一流企業だった。
９２年から明らかに潮目が変わった。
先ずは女子学生の就職難が始まった。
それまでの就職先とは打って変わり、サービス業への就職が多くなった。

あるスペイン語科の女子学生はなかなか就職が決まらず、やっと決まった就職先はイトーヨーカ堂だった。
「俺はお前をスーパーの売り子にするために東京外語大に入れたんじゃない！」
就職の内定を報告した際、公立高校の校長を務める父親から言われた言葉である。
何と言葉を返して良いか分からなかった。

同じスペイン語科の子はエントリーシートを１００枚以上送ったにもかかわらず、内定が決まらず
「流石に毎晩枕を涙で濡らしました。」
と伏目がちに呟いていました。

民主党時代にはある慶応大学の学生ですがマスコミ一本に縛って就職活動をしていました。
有効求人倍率は１を大きく下回り、結局就職浪人。
にもかかわらず就職活動は失敗に終わりました。
慶応ブランドが邪魔をしたそうです。
公務員試験と経理士試験を受けると言い残し、寂しく実家の岩手に帰りました。

安部政権下はバブル崩壊以降において、完全失業率、有効求人倍率が大きくなる改善させたのは事実です。
30年間学生の就職活動を目の当たりにしてきた私には『地獄の安倍政権』の意味がわかりません。

以下は歴史と記憶に残る首相とその功績です。
吉田　茂 　日米安保
岸　信介 　高度経済成長の礎
佐藤榮作 　小笠原諸島・沖縄の返還実現
田中角榮 　日中国交正常化
中曽根康弘 三公社の民営化
小泉純一郎 北朝鮮の日本人拉致被害者5人の奪還

安部さんが彼らと同じように、歴史と人々の記憶に残るために実現したかったことは
１．横田めぐみさんを始めとした拉致被害者の更なる帰国
２．北方領土返還
３．憲法９条改正
残念ながらどれも実現どころか全く進展すらしなかった。
理由は、１と２に関しては相手が悪かった。
金正恩は父親の金正日以上の性格の悪さ。
プーチンはヒトラー並みの独裁者。
北朝鮮、ロシアそれぞれ金正男、エリツィンだったら状況は違っただろう。
３は党内の意見をまとめられなかったのと、野党があまりにも拒絶しすぎて討論にすらならなかった。明らかに安部さんの力不足。
外交においては、あのトランプとプーチンと信頼関係を築き、サミットでも決議の際各国首脳に「シンゾー・アベが言うなら！」と言わしめのだから十分合格でしょう。

他にも結果を残した首相だと思いますが、国民の所得が増えなかったのが支持率が下がった原因であろう。

それが多くのつまらぬ批判を生み、強いストレスとなり体調を崩されたのでしょう。

何年か後に高評価されることと思います。

ヘナ（香草カラー）あります！

パート、アルバイトの為の面貸し受付中！ 

Fukushima50 を見たのだが。

映画としては面白い。

https://www.fukushima50.jp/

ただ観る前から解っていた事だが、どうせ作るなら正確に事実に基づいて作ってほしかった。

https://movies.yahoo.co.jp/movie/367924/review/400/

これを知ったうえで観れば良し。

観た後の感想は・・・・・・・。

不覚にも涙してしまった。

『とりあえず、東電株、暫く持ってるか。』

ヘナ（香草カラー）あります！

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